(有)LRランドマーク保険　　伊藤広樹　（釧路支部）

患者自身が納得の上で治療法を自己決定できるよう、主治医以外の医師に意見を聞くことをセカンドオピニオンといいます。

例えば主治医に手術をすすめられたとき、他の専門医にも相談したいと思うのは当然のこと。特にがんや心臓病など治療法が日進月歩している分野では、セカンドオピニオンの必要性はさらに高まります。当然一般の患者には、どの病院のどの医師が、どれほどの技量と知識を持っているのか分かりません。しかし最近は、専門病院を紹介する書籍や専門医によるインターネット上のメール相談受付、専門医を紹介する会員ビジネスなど数多くの団体や企業がセカンドオピニオンを支援するための活動が広がってきています。

セカンドオピニオンの現状の問題点は、公的医療保険の中で制度化されていないことです。これは厚生労働省の「セカンドオピニオンは患者の個人的な希望で行われるもの」という見解によるもので、今や年間３０兆円を超える医療費を少しでも抑えようとしている為です。

その反面公的医療保険の対象とならない高度先進医療の認定数は増え続けており、費用負担のできる人が多くの治療法を選択できる時代になってきています。昨年４月、全く新しい考え方の医療保険が発売されました。それは医療費用の３割負担分と選定療養（差額ベット、保険収載前医薬品費用）、高度先進医療費用の実費と交通費を支払いの対象とし、さらにセカンドオピニオンアレンジサービスが付帯されている商品です。

セカンドオピニオンが普及すれば、患者は優れた医師を選ぶようになり、医師もより良いサービスを提供しようとするでしょう。医療不信が叫ばれる今、患者中心の医療を重視する傾向が続き今後付加価値の高い医療保険が次々と発売されるでしょう。